研究部共同利用委員会 委員長 杉山和正
平成23年度の研究部共同研究報告をお届けいたします。本所は平成22年4月より材料科学分野における世界的な中核的研究拠点として採択され、全国共同利用・共同研究を推進し、材料科学研究を発展させる使命を担っております。平成23年度は、昨年度末の東北地方太平洋沖地震からの復旧作業に始まりましたが、皆様のあたたかいご支援もいただき5月には共同利用研究の再開に至りました。また、夏場の電力使用制限にあたっては、皆様の協力のもと節電・節水に努め、継続的に共同研究を推進することができました。今後は、この経験を生かして、より積極的にそしてより強力に材料科学研究の発展への支援活動を継続してまいります。皆様のご協力・ご支援をお願い致します。
平成23年度の研究部の共同研究では、国立大学法人84件（36大学）、公立大学7件（2大学）、私立大学20件（15大学）、国立共同利用機関3件（2機関）、独立行政法人16件（5機関）、高等専門学校4件（2高専）の合計で134件が採択されました。本報告は平成23年度に行われたこれらの研究部共同研究報告書をまとめたもので、第1部に重点研究、第2部にワークショップ開催、第3部に一般研究報告、第4部に若手萌芽研究報告、第5部に研究発表リストを分野別に収録しています。
なお、ここに掲げました研究部共同研究とは別に、量子エネルギー材料科学国際研究センター（72件）、金属ガラス総合研究センター（105件）、強磁場超伝導材料研究センター（85件）および計算材料科学センター（21件）において共同研究が推進されております。それぞれの報告書およびKINKEN Research Highlightsにも合わせて目を通して頂ければ幸いです。